葬儀の流れ

葬儀社選びのポイント

良い葬儀社を選択する方法

葬儀を執り行う上で、葬儀社の選択は非常に重要なポイントです。

良い葬儀社を選択する方法は、実際に見積りの依頼を行う事です。

電話やインターネット、実際に足を運んだりして見積りを依頼し、その時の対応や結果で最も好ましい葬儀社を選択しましょう。

選び方のポイント

以下に選び方のポイントを上げてみます。

• 見積りの内容がはっきりしているか
• こちらの依頼や希望に耳を傾けてくれているか
• スタッフの教育は徹底されているか

この他にも、喪家から近い、菩提寺から紹介された、など、選び方は様々です。

見積りを依頼する時期についてですが、可能であれば死亡に先駆けて依頼しておく方が安心です。
故人が生前に相談しているケースもあるでしょう。

葬儀社選びを始める時期が早ければ、葬儀の形式、内容についてもゆっくりと時間をかけて吟味する事ができます。

故人が死亡した後でも、できるだけ早い時期に葬儀社を決めましょう。
家族の死に直面した遺族に対し、担当者がどんな態度で接するかを観察する事も、良い葬儀社の選び方の一つです。

葬儀社との打ち合わせ

詳細な葬儀プランを出してもらう

葬儀社が決まったら、葬儀の日程や会場、葬儀プランについて詳細な打ち合わせを行い、見積りを出してもらいます。

日程や会場は、火葬場や菩提寺の都合、暦も考慮して決めます。例えば友引の日は、葬儀の日程としてふさわしくありません。
「死者が友を引く」として嫌われていますし、火葬場も休みの場合が多いからです。

また会場は、会葬者の数によっても左右され、金額も変わってきます。

葬儀の規模がある程度決まったら、葬儀社に詳細な葬儀プランを出してもらいましょう。

見積りを依頼する際は、予算の枠をはっきりと決めておく事が大切です。

最近は一連の流れがセット料金になっている葬儀プランが多いようですが、追加料金の発生についても見積りの時点で細かく質問し、把握しておくようにします。
この見積りの時点で葬儀社の対応に不安を感じたら要注意です。

疑問は徹底的に追及し、どうしても安心できないとなれば、別の葬儀社に乗り換えるのも一つの手です。

葬儀料金の仕組と三大費用

葬儀の内容を決めるに当って、大きなポイントとなってくるのはやはり、葬儀料金でしょう。

日本消費者協会が行った調査によると、葬儀に関わる費用の平均は、およそ237万円。
決して安い金額とは言えません。

葬儀に関わる費用には、大きく分けて三つの費用があると考えられています。

寺院への謝礼は、僧侶に支払う

お布施や交通費、戒名やお膳の費用の事です。

一般に、寺院への謝礼はその都度その都度、現金で僧侶に手渡しする形が取られています。

参列者への飲食接待費には、通夜振る舞いや精進落としなどでお出しする食事代、香典返し、会葬礼状などが含まれます。
一部の費用は葬儀料の中にセットで組み込まれている事もあります。
参列者への飲食接待費は、参列者の数によって大きくその金額が左右されます。

費用をかけない葬儀の方法

公葬と家族葬

お葬式はしなければならないけれど、あまり大げさにお金はかけたくない、かけられないと言う場合、区民葬、市民葬、町民葬などの公葬を利用する事で、葬儀費用を節約する事ができます。

区民葬、市民葬、町民葬は、該当自治体の戸籍課が受け付け窓口となっている場合がほとんどです。

申し込むと、自治体が指定する業者を利用して、一定の金額で葬儀を行う事ができます。

公葬

• 区民葬、市民葬、町民葬に含まれる料金は、祭壇、棺、霊柩車、火葬といった最低限必要な基本セットとなるケースがほとんどです。
• このため、寺院への謝礼や香典返しは別途料金がかかりますので、注意が必要です。

家族葬

一方、公葬とは異なりますが、家族葬の形式をとる事でも、費用を節約する事が可能です。

• 家族葬とは文字通り、家族とごく親しい友人知人のみで執り行われる小規模な葬儀の事です。
• 気遣いや対応に追われることなく、本当に親しかった人たちだけでゆっくりと故人を見送ることのできる形式として、人気を集めています。

葬儀社を使わない葬儀の方法

冠婚葬祭互助会・生協・JAの利用

お葬式は葬儀社に依頼するものと思い込みがちですが、葬儀社以外にも葬儀を取り扱っている事業者は多くあります。
中でも有名なのは、冠婚葬祭互助会、生協、JAです。

冠婚葬祭互助会は、冠婚葬祭に関わる費用を事前に積み立てておき、必要となった時に所定のサービスを受けられるシステムです。
複数の互助会事業者があり、いずれも認可を受けていますが、サービスの内容は異なります。

加入を検討する場合は、複数の互助会を見比べて決めると良いでしょう。

生協とJAの葬儀は、それぞれの組合員を対象としたサービスです。
特に生協は、葬儀社の料金体系が分かりにくいと言う組合員の声を受けて設立されたサービスのため、料金が非常に明確で分かりやすい物になっています。

生協もJAも、地域によって自前の葬斎場を所有している場合と、葬儀社と提携してサービスを行っている場合があり、その内容も異なります。
利用する場合は、自分が所属する生協やJAのサービス内容をよく確認する事が大切です。

葬儀社への支払いと注意点

葬儀費用請求の書類でチェックすべきこと

お葬式の一連のセレモニーが全て終わる頃、葬儀社からは葬儀費用請求の書類が送られてきます。

葬儀費用請求は葬儀後に行われるのが一般的ですが、一部代金を頭金として事前に請求する業者もあります。

葬儀費用請求の書類が送られてきたら、必ず行っておきたいのが見積りと請求書のチェックです。

見積りには葬儀を行う際に最低限必要な金額だけが記載されていたのに対し、請求時には追加で必要になった様々な経費が追記され、金額が大きく異なっている場合があるからです。

もちろん、常識的な葬儀社であれば、事前の打ち合わせの際に、こうした追加料金についても説明を行っているはずです。

見積りと請求書のチェックをする時には、この説明と異なる追加料金が発生していないかどうか注意しましょう。

見積りと請求書のチェックをした上で、依頼した覚えのないオプションや、明らかに余計と思われる追加料金がある場合は、かならず葬儀社に連絡を取り、詳細を確認する事が大切です。

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